1. 集団ストーカー相談調査センターホーム
  2. 風評被害と集団ストーカー

集団ストーカーにとって風評被害を仕立て上げるという事は簡単ですが、多くの人々はその事実を知りません。
「集団ストーカー行為が可能であるという事を多くの人が知らない」のと同じことです。
集団ストーカーが多用する「悪評を立てて風評被害を作り出す」という手口は、いわゆる反社会的勢力が得意とする手口でもあり、昔から頻繁に行われてきた事です。

まず、集団ストーカー被害者の住所さえわかっていれば、その住所の住宅地図を確認する事が出来ます。
国内最大の住宅地図メーカーの地図には、住所だけでなく、名前も記載されています(表札が出ていない家やアパート等は除く)。

住所と名前を地図で確認した後は、NTTの104サービスで固定電話番号を調べる事が出来ます。
そうして、対象者(被害者)の近隣住人の電話番号を全て入手した後、法律事務所や金融会社、場合によっては警察を名乗りつつ、その近隣住人全員に電話をかけ、「貴方のご近所に○○さんという方はいらっしゃいますか?」と聞いて回れば、簡単の風評被害は発生するのです。
これはもちろん犯罪ですが、事実として「よくある事」なのです。

また集団ストーカーは、被害者の名誉を毀損する目的で、ネット上の無料掲示板に事実無根の書き込みを行う事も出来ます。
集団ストーカーは、名誉毀損に該当する様な悪質な書き込みを行っても、身元がばれないような機材を所有している場合が多いのです。

2010年9月22日、「無料でインターネットができる」などとうたい、他人の無線LANを無断で利用できる機器を販売したとして、大阪府警が電波法違反(無線局の無許可開設)ほう助の疑いで、大阪市浪速区日本橋の電器機器販売店の経営者ら数人を逮捕する方針を固めたというニュースがありました。
この機器は通常の数十倍の出力の電波を出し、周囲にある他人の無線LANの電波の勝手に乗る事が出来る違法機器ですが、これは現在でも中国等で広く販売されており、この機器を使えば他人になりすまして対象者(被害者)の悪評をいくらでも書き込みする事が出来るのです。

個人情報があからさまに書き込みされている場合は名誉毀損で慰謝料請求する事も可能ですし、書き込まれた個人情報の削除等も可能です。
この様な風評被害に遭遇している可能性がある方は、一人で悩まずに当センターにご相談下さい。

集団ストーカー

集団ストーカー

  • ページトップ